延べ床面積の計算パターン|バルコニー・階段・廊下など具体例で解説
延べ床面積の計算パターン|バルコニー・階段・廊下など具体例で解説

延べ床面積の計算パターン|バルコニー・階段・廊下など具体例で解説

延べ面積の計算方法がわからない。 面積の取り方が正しいか、設計していて不安になる…。 廊下やバルコニーなど、部分ごとの算定パターンが知りたい。こんな疑問に答えます。本記事では、延べ面積の計算において、ミスが起きやすい具体的な事例をまとめてい...

建築基準法における「床面積」の定義が知りたい。 床面積に不算入となる部分は? 屋外階段やバルコニーは床面積に含まれる?こんな疑問に答えます。本記事では、建築基準法における「床面積」の定義について解説。また、面積に算入すべきか判断に迷う事例も.

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開放性の高い(吹きさらし)廊下

開放性の高い廊下(吹きさらし廊下)で、奥行2mまでは延べ面積に不算入。

✔️ 延べ面積に含まれない開放廊下の基準

  • 開放された部分の高さ:1.1m以上、かつ天井高さの1/2以上
  • 隣地境界線との空き:特定行政庁ごとに定められた距離以上

隣地境界線との空き寸法は、特定行政庁ごとに異なります。

  • インターネットで検索する
  • 書籍「プロのための 主要都市建築法規取扱基準 四訂版」で読む
  • 特定行政庁や確認検査機関に電話・メールで問い合わせる
吹きさらし廊下が道路・水路などに面している場合

吹きさらし廊下が、道路や水路に面しているときは、”道路・水面の反対側の境界線”までを必要な離隔とみなすことが可能。

屋外階段

以下の基準を満たした屋外階段は、延べ面積に不算入。

  • 外気に開放された部分の長さが、階段の周長の1/2以上
  • 外気に開放された手すり上部の高さが1.1m以上、かつ、階段の天井の高さの1/2以上

ピロティ

ピロティと呼ばれる開放性の高い空間は、延べ面積に算入されません。

ピロティ:屋根と柱で構成された建築物の部分で、半屋外の空間。

✔️ 床面積に含まれないピロティの基準

  • 屋内的な用途がないこと
  • 外気に開放されていること

ポーチ

通路として利用するポーチ部分は、延べ面積から除かれます。

✔️ 延べ面積に含まれないポーチの条件

屋内的な用途として利用しないこと

小屋裏物置・ロフト・床下収納

以下の基準を満たす小屋裏物置・ロフト・床下収納は、延べ面積に算入されません。

  • 小屋裏部分、天井裏部分などの余剰空間を利用して設けたもの
  • 物置の水平投影面積が、出し入れ口がある階の床面積の1/2未満
  • 物置の最高の内法高さ:1.4m以下
  • 物置の直下の天井高さ:2.1m以上

上図において、以下の計算式を満たすものは小屋裏物置とみなされる。

(a1+b1)<(S1×1/2) (c2+d2)<(S2×1/2) (b1+c2)<(S0×1/2)

  • S1:1階床面積
  • S2:2階床面積
  • S0:S1とS2の小さい方の床面積
  • a1:1階床下物置面積
  • b1:1階天井裏物置面積
  • c2:2階床下物置面積
  • d2:物置面積

出窓

以下の基準を満たす出窓は、延べ面積に不算入です。

  • 下端の床面からの高さが、30㎝以上
  • 周囲の外壁面からの水平距離が50㎝以上突き出ていないこと
  • 見付け面積の1/2以上が窓であること

まとめ

  • 屋根のあるバルコニーで、以下の基準を満たすものは、奥行2mまでは床面積に不算入。
    • 手すり上部の高さ:1.1m以上、かつ天井高さの1/2以上
    • 隣地境界線との空き:特定行政庁ごとに定められた距離以上
    • 開放された部分の高さ:1.1m以上、かつ天井高さの1/2以上
    • 隣地境界線との空き:特定行政庁ごとに定められた距離以上
    • 外気に開放された部分の長さ:階段の周長の1/2以上
    • 外気に開放された手すり上部の高さ:1.1m以上、かつ、天井の高さの1/2以上
    • 屋内的な用途がないこと
    • 外気に開放されていること
    • 屋内的な用途として利用しないこと
    • 小屋裏部分、天井裏部分等の余剰空間を利用して設けたもの
    • 物置の水平投影面積の合計が、出し入れ口がある階の床面積の1/2 未満
    • 物置の最高の内法高さ:1.4m 以下
    • 物置の直下の天井高さ:2.1m以上
    • 下端の床面からの高さが、30㎝以上
    • 周囲の外壁面からの水平距離が50㎝以上突き出ていないこと
    • 見付け面積の1/2以上が窓であること
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    建築士事務所で設計に携わり、転職後は確認検査機関で意匠審査を経験。 「建築基準法の解釈」や「建設業界のキャリアアップ」について、情報を整理するためにサイトを制作しています。 《保有資格》 ・一級建築士 ・建築基準適合判定資格者